HPVワクチン薬害訴訟

HPVワクチン薬害訴訟弁護団のホームページなどから引用しました。

HPVワクチン再開後、副反応のために新規受診者が増え続けています

HPVワクチンは、2013年4月に定期接種とされましたが、副作用被害が明らかとなり、同年6月に積極的勧奨が中止されました。しかし、薬液の改良のないまま2022年4月に積極的勧奨が再開され、接種者の増加に相関し、重篤な副反応報告も増え続けており、副反応患者の治療のため国が指定した協力医療機関の新規受診者数は、既に700名を超えています。もともと、HPVワクチンの重篤な副反応疑い報告の頻度は、他の定期接種ワクチンの平均の5倍以上です。　

世界中にHPVワクチンの被害者がいます

2018年に薬害オンブズバースン会議が主催した世界のHPV ワクチン被害者が集まって国際シンポジウムが開催されました。 コロンビア、スペイン、イギリス、アイルランドのHPVワクチン被害者団体の代表者が集まり、それぞれの経験について語られていたのですが、 各国での状況が、日本のHPVワクチン被害の状況と驚くほど酷似しています。　

裁判の論点は「HPVワクチン後遺症患者が病気であるかないか」です。実際に後遺症患者を多数見てきた原告側医師6名と、ほとんど診てきてない被告側医師12名が証人です。

論点は「HPVワクチン後遺症患者が、病気であるかないか」ですが、実際に後遺症患者を多数見てきた原告側医師6名と、ほとんど診てきてない被告側医師12名が証人として裁判が行われました。

原告側の支援者（医師、弁護士など）のほとんどが無報酬ですが、被告側の医師たちは高額報酬を製薬会社から受け取っている方が目立ちます。

原告側の支援されている方々（医師、弁護士など）のほとんどが「手弁当」、すなわち無報酬、ボランティアでこの活動をしています。一方で、被告側の医師たちは、訴訟対策関連費用として1000万円を超えるお金を受け取っている人が目立っています。

HPVワクチンの有効性を示す論文は、様々な問題が指摘されています。

HPVワクチンの有効性を示す論文には、様々な問題が指摘されています。また、HPVワクチンの問題を指摘する沢山の論文が世界中から出されています。